あーっ!こりゃKOREA

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    おかしな文化人




    お前ら脳みそにウジが湧いているのか()?

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    頭がおかしい6


    1: Felis silvestris catus ★ 2021/04/08(木) 17:56:41.36 ID:CAP_USER9

    https://www.recordchina.co.jp/b874596-s25-c100-d0194.html


    2021年4月7日、韓国・世界日報は「釜山市長選挙を機に韓国政界で日韓海底トンネルをめぐる議論が本格化しており、地方選挙の公約を越えて来年の大統領選挙の公約にまで登場する可能性がある」とし、韓国の世界平和道路財団が最近発行した書籍「知性100人、日韓海底トンネルを語る」の内容を紹介した。

    記事によると、同書には「今なぜ日韓海底トンネルなのか」、「海底トンネルが世界的に増加傾向にある理由は何か」、「果たして日韓海底トンネルは建設されるのか」など工学的・人文学的疑問に対する専門家の見識や回答が盛り込まれている。

    「知性100人」は故・金大中(キム・デジュン)元大統領や故・盧武鉉(ノ・ムヒョン)元大統領、森喜朗元首相、野沢太三元法相など政治家をはじめ、世界的な投資事業家ジム・ロジャーズ氏、大学教授、企業家、社会運動家、政策立案家、作家、未来学者など多岐にわたり、全員が「日韓海底トンネルが日韓の友好と北東アジアの平和、さらには人類の恒久的平和と繁栄のきっかけになる」との見解を示しているという。

    世界平和道路財団の韓国会長ソン・グァンソク氏は「日韓海底トンネル建設は、昨日今日に出てきた事案ではない。英仏は隣同士それほど仲が良くないが、海底トンネルでドーバー海峡をつなぎ両国は共存共栄している。韓国もやはり日韓関係の進展はもちろん、北東アジアの平和と繁栄の原動力として日韓海底トンネルを推進しなければならない」と主張したという。

    これを受け、韓国のネット上では「もし開通したら、中国やロシアなど周辺国が安価になった日本の製品を買うようになり、韓国は損害を被るだろう」「何言ってるの?なんで日本の大陸進出を手伝ってあげなきゃならないの?断固として反対する」「終点の日本にだけ利益がある。トンネル反対」「北朝鮮の(南侵)トンネルと変わらない」「和解のトンネルどころか、日本に侵略の機会を与えるトンネル」など反対派が多数を占めている。

    その他「日本がドイツ以上に過去の歴史を認めて謝罪するなら考えてもいい。そうでなければ永遠に不可能」との条件を提示するユーザーもいた。(翻訳・編集/松村)



    引用:https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1617872201/


    【韓国政界で日韓海底トンネルの議論が本格化? 韓国ネットには反対の声多数「日本に侵略の機会を与える」「日本にだけ利益がある」】の続きを読む




    誤読というよりワザとだろ()!

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    嘘つき3



    1: Felis silvestris catus ★ 2021/04/05(月) 18:03:33.83 ID:CAP_USER9

    https://news.yahoo.co.jp/articles/8fa0f5b7de21283459a01870d06b54d33d4cd56d
    同僚の日本史専門教授による批判

    論文批判が続いているが

     ハーバード大学のマーク・ラムザイヤー教授による「慰安婦」の論文は、韓国のみならず米国の学者からも批判をされている。真っ先に批判したのは、彼の同僚である。しかし、公文書研究の第一人者である有馬哲夫・早稲田大学教授によれば、その批判内容を詳細に検討すると、文献の誤読ではないかと思われるところが多々あるのだという。以下、2回にわたって有馬氏によるラムザイヤー論文問題の検証、今回は批判のきっかけとなった同僚教授らの主張についての考察をお届けする。

     ***

     ハーバード大学ロースクール教授マーク・ラムザイヤー氏が学術論文「太平洋戦争における性契約」(以下、ラムザイヤー論文とする)を書いたことで、強い批判を浴び続けている。教授は現在、さまざまな批判をしてくる欧米の学者に対して、日本人でも理解するのが難しい昭和前半の専門用語だらけの公文書を日本語に翻訳しながらの弁明を強いられている。

     論文への批判や撤回要求声明を読むと、そのほとんどが同じスタンスと知見を踏まえていることがわかる。つまり、ラムザイヤー論文批判は、数こそ多いが、実は同じスタンスで同じ情報に基づいて書かれているものが多い。

     そして、とくに指摘しておかなければいけないことは、批判者の多くはラムザイヤー論文によって、内容が根底から覆される著書や論文(強制連行説とか性奴隷説に基づいた)を書いた人物だということだ。

     本稿では、こういった人たちの代表例を見ていこう。

     ラムザイヤー論文に対して初期段階で批判を始めたのは、驚いたことに、ラムザイヤー教授のハーバード大学ライシャワーセンターにおける同僚の日本史専門アンドルー・ゴードン教授と東アジア言語文化専門のカーター・エッカート教授だった。
    外務省の削除要請に強い反対の過去

     この2人は共同声明として「ハーバード大学歴史学部教授アンドルー・ゴードンと東アジア言語文化学部カーター・エッカートによる声明」“Statement by Andrew Gordon, Professor, Department of History Carter Eckert, Professor, Department of East Asian Languages and Civilizations, Harvard University”を今年の2月17日に発表している。

     同じセンターに属する日本と韓国の専門家がやはり日本の専門家のラムザイヤー教授の論文を批判する声明を世界に向かって発信したのだ。これは極めて異例なことだと言えるだろう。これが韓国メディアに伝わって、この騒ぎが始まっている。

     学問の世界で、論文への批判・検証は行われて当然だが、同僚の批判声明を世界に向けて出した例を私は知らない。

     なぜこのような行動をとったのか、ゴードン教授に関しては過去の言動からよくわかる。かつて日本の外務省が米マグロウヒル社の歴史教科書(アメリカの高校生向け)の慰安婦についての記述の削除を求めたことがあった。このとき、極めて強い反対声明を出したのがゴードン教授である。

     その教科書には、次のような記述があった。

    「日本軍は14~20歳の女性を、20万人も強制的に徴用し、軍属させ、『慰安所』と呼ぶ軍の売春宿で働かせた」

    「日本軍はその活動を隠ぺいするため、多数の慰安婦を虐殺した」

     ここで述べているのは、現在では否定されている「慰安婦20万人説」「慰安婦強制連行説」「慰安婦性奴隷説」「朝鮮人慰安婦虐殺説」である。いずれもそれを示す証拠は現在に至るまで提示されていないからだ。アメリカの同盟国である日本の公式見解も、こうした説には根拠がないというものだ。

     こうした見方、説を否定するラムザイヤー論文が認められることは、彼の歴史家としての地位を危うくするということだろうか。今回の声明の文面はかなり感情的で、内容には学者らしくない一方的決めつけが多いように見える(全文は次のURLで読むことができるhttps://perma.cc/8ZHY-RD5C)。しかし、ここでの主張が一種の「元ネタ」となり、その後の批判者たちはこれらを根拠としているようだ。
    次ページは:騙されることは想定されていない? 

    (略)



    引用:https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1617613413/


    【ラムザイヤー教授「慰安婦=売春婦論文」を批判するハーバード大学教授は、文献を読めていないのではないか】の続きを読む




    お前はっているのか()?

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    狂っている1


    1: クロ ★ 2021/04/02(金) 23:09:38.84 ID:CAP_USER9

     立憲民主党の枝野幸男代表は2日午後の記者会見で、菅義偉内閣の新型コロナウイルス対応を批判し、「一刻も早く退陣していただきたい」と述べた。ただ、衆院選を実施できる状況にはないとして、現行の衆院勢力のままで立民を少数与党とする「枝野内閣」を暫定的に組閣し、秋までに行われる次期衆院選までの間の危機管理にあたることが望ましいとの持論を打ち上げた。

     枝野氏は、内閣不信任決議案の提出の可能性を問われ「明日にでも出したいような、(菅内閣を)信任できる状況ではない。ただ、今は衆院解散・総選挙による政治空白を作れる状況でないのははっきりしている」と強調した。

     その上で、日本と同じ議院内閣制の国では、危機の際に政府が機能しない場合に少数政党が選挙管理内閣(次期選挙までの暫定内閣)を担う例があると説明。「私の下の内閣で当面の危機管理と選挙管理を行わせていただくべきだ」と述べた。

    産経新聞
    2021.4.2 18:23
    https://www.sankei.com/politics/news/210402/plt2104020030-n1.html



    引用:https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1617372578/


    【【立憲・枝野代表】「衆院選まで暫定の「枝野幸男内閣」を主張】の続きを読む




    彼が大統領になれば、断交できるかな()!


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    2018.12.5 4



    1: Felis silvestris catus ★ 2021/04/01(木) 18:05:21.36 ID:CAP_USER9

    https://www.recordchina.co.jp/b874259-s25-c100-d0191.html


    2021年3月31日、来年から使われる日本の高校の教科書に「竹島は日本固有の領土」と明記されたことをめぐり、韓国の次期大統領有力候補とされる李在明(イ・ジェミョン)京畿道知事が「日本は近いうちに後進国に転落するだろう」と批判した。

    李知事は同日、自身のFacebookに「日本政府の独島(竹島の韓国名)に対する挑発は自らを不幸にするだけだ」と題する文章を投稿し、「日本の保守右翼はいまだに旧時代の軍国主義の迷夢から抜け出せず、その保守右翼の影のもとに日本政府が置かれていることが非常に嘆かわしい」と述べた。その上で「日本は韓国と地理的にとても近く、経済的にも密接した隣国だが、韓国の主権と尊厳を侵害する行為については見過ごせない」とし、「韓国政府は日本の右翼のいかなる挑発に対しても必ず、それ以上に強力な対応をしていく」と警告した。

    さらに「かつては世界2位の経済大国で、国際社会のリーダーのひとつだった日本がなぜ衰退し続けているのか、自らを省みなければならない」と主張し、「日本政府が過去を否定し、歴史を歪曲(わいきょく)して自ら孤立を招くのなら、失われた10年が30年になったように、21世紀中のそう遠くない時期に日本は後進国に転落するだろう」「日本政府の間違った判断により日本国民全体が不幸のどん底に落ちないよう願っている」などと述べた。

    これを見た韓国のネットユーザーからは「さすが次期大統領」「李知事が大統領になったら日本に言いたいことをはっきり言ってくれそう」「正しい言葉。日本は衰退し続けている。韓国国民が日本製品不買運動を続けていれば、必ず日本を超えられる」「いまや日本はあらゆる面で韓国より劣っている」など賛同の声が上がっている。

    一方で「反日で注目を集めようとするのは良くない。歴史歪曲なら韓国も深刻だよ」「中国や北朝鮮に対しても同じように主張してほしい」「反日はもう飽き飽き」などと指摘する声も見られた。(翻訳・編集/堂本)



    引用:https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1617267921/


    【「日本は近いうちに後進国に」韓国の次期大統領有力候補が警告 韓国ネット「日本はあらゆる面で韓国より劣っている」】の続きを読む




    一度、北朝鮮に占領されてみろ()!

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    それで?9


    1: Felis silvestris catus ★ 2021/04/01(木) 20:59:49.86 ID:CAP_USER9

    https://www.recordchina.co.jp/b874294-s25-c100-d0194.html


    2021年3月30日、韓国・朝鮮日報は、韓国国立外交院長が「米軍の撤退が朝鮮半島の平和を構築する」との認識を示したと伝えた。

    記事によると、韓国国立外交院の金峻亨(キム・ジュンヒョン)院長が30日、著書「永遠の同盟という逆説:新たに読む米韓関係史」を公開し、上記のように主張した。記事は「国立外交院は韓国政府の外交シンクタンクで、院長は次官級の扱いを受ける」とした上で「バイデン米政権の発足以来、米韓間の不協和音が高まっている状況下で国立外交院のトップがこのような認識を明らかにしたことが波紋を呼んでいる」と伝えている。

    金院長は著書の紹介文で、米国に主権国家として対応できない韓国の立場について「一方的な米韓関係によって招かれたガスライティング状態(心理的に誰かを操作し、相手の正気を失わせる行為)」と診断。現在の韓国を「米国に安全保障面ですべて依存し、合理的かつ自律的な意思決定ができない状態」と定義し、このようなガスライティングが「カルト宗教を信仰する群衆において頻繁に発生する」と説明したという。

    また「韓国が長い間アンバランスな米韓関係を維持しようとして合理的な判断ができなくなった」とし、「こうした『同盟中毒』を克服して相互関係を回復しなければ、健全な米韓関係を築くことができない」とも主張。著書では米国について「韓国を戦争から救ってくれた恩人であり共産主義から韓国を守る力強い友邦、機嫌を損ねてはならない世界最強国」などと表現しているという。

    特に「(朝鮮)戦争によって米韓同盟が生まれただけに、朝鮮半島の平和体制の構築は同盟の縮小または解体の理由になる可能性もある」とし、「米国側の急激かつ一方的な同盟解体ではないとしたら、米韓同盟の柔軟化、さらには米軍の撤退は朝鮮半島の平和体制の構築過程になる可能性がある」とも指摘。その上で「北朝鮮への強硬策は保守政権の専有物のように認識され、米国に対する忠誠誓約のようだった」とも述べているという。

    これを受け、韓国のネット上では「恩知らずにもほどがある」「それなら北朝鮮に行って暮らしたら?」「そんな軽々しく米軍撤退と口にしないでほしい」「戦争も力があれば起こらない。それより北朝鮮や中国に物申すべき」「日本や欧州も米軍が駐屯してる」など批判が相次いでおり、「ガスライティング?それは文大統領と中国の関係」「文政権にはまともな人がいない」などため息交じりのコメントや、「国の至る所が異常」「こんなに安保意識は薄れてしまったのか」と警鐘を鳴らす声も上がっている。(翻訳・編集/松村)



    引用:https://fate.5ch.net/test/read.cgi/seijinewsplus/1617278389/


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